サブホームページをブログで作る

さて続いては、既にホームページを公開済みの企業の場合、ブログをどのように利用すればよいかを解説します。

先ほどはホームページをまだ公開していない企業が「公式ホームページ」としてブログを利用するケースでご説明しましたが、今回はブログを「サブホームページ」として活用するイメージです。即ち、公式ホームページとは別に、目的別に２つめ、３つ目のホームページをブログで作るというものです。

大手企業の場合は、商品別や用途別に複数のサイトを運営するのは決して珍しいことではありません。しかし中小企業の場合、主として費用上の制約から、２つ目以降のホームページを作るのが難しいケースが少なくないのです。

そんな時はブログを使って「サブホームページ」を作りましょう。ブログならそれほどの専門知識は不要ですから、店長、営業マン、工場長といった現場スタッフでも充分に対応可能です。

サブホームページをブログで作るメリット

サブホームページをブログで作る場合、一番のメリットは「更新が楽だ」という点です。

従来型のホームページの場合は、コンテンツを追加する場合に、一定のホームページ制作スキルが必要ですし、またリンクの確認等の各種作業が必要でした。ところがブログを使うと、文字を入力して写真を貼り付けるだけで、あとは全てブログがやってくれます。専門知識も不要ですし、更新の手間も最低限です。

ですから、毎日更新が発生するようなコンテンツを用意したい場合は、ブログで作った「サブホームページ」にそうしたコンテンツを集中しましょう。

またメリットの二つ目として、専門業者に二つ目のホームページの制作を依頼するよりもコストがかなり安いことがあげられます。

従来型のホームページを制作業者に依頼するよりも、１/３〜１/５の費用で制作できますから、予算に余裕がない中小企業でも、複数のホームページを手軽に立ち上げることができます。

サブホームページとしてのコンテンツ

さて、サブホームページとしてブログを利用する場合、必ずしも日記コンテンツにこだわる必要はありません。

お客様向けの「ノウハウコンテンツ」や「よくあるご質問（ＦＡＱ）」、学生むけの「リクルート・ページ」と言った使い方がおすすめです。

また商品や物件情報を詳しく提供したいのなら「商品別ブログ」や「物件一覧」をブログで立ち上げるのも良いでしょう。

もちろんお客様に喜ばれるコンテンツであれば日記をブログで提供しても構いませんが、日記にこだわるよりも、もう少し視点を広げて「本体のホームページで提供しきれない情報をブログで提供する」という風に考えてみてください。

部門別・拠点別ホームページの勧め

また、今までホームページの管理を特定の部門に集中している会社なら、更新が簡単なブログを立ち上げて、そのブログの運営を各部門に移管するという方法もあります。

部門別に３つ目４つ目のブログ（ホームページ）を作ってそれぞれが管理するようにすれば、ホームページ部門の負担が軽減されて、より戦略的なホームページ活用に担当者の時間を振り向けることができます。

全社ホームページの場合は、本部スタッフがコンテンツの更新を行いますから、各部門や営業所はなかなかホームページに自部門専用のコンテンツを掲載できなかったと思います。

しかし、低コストで、しかも簡単に更新できるブログなら、専門スタッフがいない個別部門や営業所でも、手軽に拠点ブログを立ち上げることができます。本部のお世話にならなくても、自分達のやりたいようにブログを活用することができるのです。

例えば、複数の店舗を持っている企業であれば、店舗別に専用のブログを立ち上げて、店舗別に顧客開拓や、お客様のサポートに使うなどの方法が考えられます。

フォーム機能を用意

ただしこの場合でも、「フォーム機能」の利用は不可欠です。個人が趣味で運営するのではなく企業が商売に使う訳ですから、アクセスしてくれたお客様からの問い合わせに誘導しないと、せっかくのサブホームページが宝の持ち腐れになってしまいます。

例えば、「よくあるご質問」ブログからは、「詳しい資料をご希望の方は、こちらのフォームより資料請求下さい」という感じで、資料請求に誘導しましょう。「商品別ブログ」からは、「カタログ請求」や「サンプル利用の申し込み」に誘導するのが良いでしょう。「リクルートブログ」からは「学生のエントリーシート」に誘導するのが不可欠になります。

「サブホームページ」としてブログを利用する場合、そのブログにアクセスした人の反応を取るのが目的となります。当然、反応をとる手段としての「フォーム機能」が必要になって来る訳です。

しかしながら、先ほどもお話ししたように、ブログと連動したフォーム機能を提供しているサービスはそれほど多くありません。是非ブログサービスを選定する際には、こうしたフォーム機能を利用できるサービスを選ぶようにして下さい。